家を売るときにエアコンや家具・設備はどうする？ 定番のリストとお得な裏技

「家を売ったらエアコンや照明、カーテンは残すの？」

家の売却後に、エアコンや照明、家具など残すべきか、お悩みでしょうか？

確かにまだ捨てるにはもったいない家電、特別に注文したカーテンなど、とりあえず残すべきか迷いますよね。

実は家の設備には、売却時に「残すかどうか微妙な設備」があり、一般的には買主と売主の意向で決めるため正解はありません。

今回は家の主要な設備や家具などを「残すもの」「残さないもの」「微妙なもの」に分けてリストアップしました。

さらに、残す設備について「引き渡し後のトラブルを防ぐ方法」を、残さない設備については「お得に処分する方法」も紹介します。

あなたの家の売却がスッキリ終わるために、この記事がお役に立てば幸いです。

売買するのは不動産（土地と建物）

まず、大前提となるのが『売買するのはあくまでも土地と建物』ということ。

設備を売買するわけではありません。

そのため、基本的に「付帯設備は買主と売主が合意すればどちらでも可」となります。

ハウスくん

明確な法律やルールで「これは残していくもの」といった決まりはないんだね

家博士

残すもの・残さないものは、あくまで一般的にこうする人が多いという程度。
買主と売主の合意次第なんだ。

一般的に置いていく設備、置いていかない設備

家の設備で「一般的に置いていくもの」「一般的に置いていかないもの」「微妙なもの」の3種類をまとめました。

一般的に置いていく設備

この項目で挙げる設備は、常識的にそのまま利用できて移動できないもの。

置いていく前提で買主に確認するようにします。

一般的に置いていかない設備

次に挙げる設備は、撤去する前提で買主に確認します。

その他、老朽化が著しく使用するのが難しい設備や、故障している設備も撤去するのが一般的です。

どちらか微妙な設備

次に挙げる設備は、残すか撤去するか微妙なものになります。

微妙なものは買主との話し合い

残すか撤去するか微妙な設備については、買主と話し合って決めます。

多くの場合は売主側が「残しておいても構わない設備」を挙げて、不動産会社を通じて買主に相談します。

このうち買主が「必要」といった設備は残し、「不要」といった設備は撤去するといった具合です。

カーテンは入居するまでの間の「日焼け防止」として残すことが多いでしょう。

ただしこれ以外の家具なども、売主からは「もし良ければ」という感じで相談することはよくあります。

微妙な設備に関して「残す・残さない」は、双方の希望が一致するかどうかで変わるのです。

基本的には設備を残しても価格に上乗せは難しい

ここで一つ注意したいのが、基本的に設備を残しても、その分のお金は上乗せできない点。

使用年数が短い設備や高額な設備であっても、売買価格に上乗せするのは困難です。

ハウスくん

高額な設備だと「良いものだし、多少価格を上乗せしてもいいのでは」と考えてしまうけれど、上乗せは難しいんだね

家博士

売買するのはあくまでも不動産。
付帯設備は「オマケ」のようなものだからね

なお、買取の場合は残置物処分を含めて対応してくれる不動産会社もあります。

モノが多すぎて自力で撤去することが難しいような場合は、こうした不動産会社に相談してみるのがオススメです。

付帯設備一覧表にまとめる

残す設備・残さない設備については、付帯設備一覧表と呼ばれる書類にまとめます。

付帯設備一覧表は売買契約に添付する書類のひとつ。

• 設備名称
• 付帯の有無
• 故障や不具合の有無
• 設備の状態（設置場所や撤去後の壁穴の有無など）

こうした内容について明記していきます。

ハウスくん

これは売主が自分で作成するの？

家博士

不動産会社が作成してくれるよ。
売主は、後でトラブルにならないように、記載内容に間違いがないかよく確認しよう。

残した設備は瑕疵担保責任がある

残した設備について、売主には瑕疵担保責任（かしたんぽせきにん）があります。

引き渡しから一定期間内に発生した不具合については、売主に修復義務があるというものです。

設備の瑕疵担保責任期間は、一般的に引き渡し後7日間。

この期間内に設備が故障した場合には、売主が修繕・交換費用を負担することになります。

ハウスくん

えぇー、売買後にお金払うなんて、なんだか嫌だなぁ。

家博士

そんな人のために、売買後の負担がなくなる【お得な裏技】があるよ

【お得な裏技】設備保証で売買後の故障などが保証される

一部の大手不動産会社限定ですが、売買後の設備の故障を保証してくれるサービスがあります。

引き渡し後2年まで、設備故障や住宅の不具合に関する修理対応や補修費用などを負担してくれます。

具体的なサービスはこちら。

• 三井のリハウス「360°サポート　設備調査・設備修理」
• 住友不動産販売「設備修理サービス」
• 東急リバブル「リバブルあんしん仲介保証　住宅設備保証」

これらのサービスでは、引き渡し前に設備調査も実施。

売主の瑕疵担保責任期間中だけでなく、その後もサポートしてもらえるため、買主にとっても安心のサービスです。

こうしたサービスを提供してくれる不動産会社に仲介を依頼するときに便利なのが、一括査定サイトのすまいValue。

すまいValueなら、上に挙げた3社を含めた大手不動産会社6社にまとめて査定依頼ができます。

ハウスくん

他の一括査定サイトではダメなの？

家博士

三井のリハウスなど、すまいValue以外の一括査定サイトには登録していない不動産会社もあるからね。一度にまとめて依頼できる唯一のサイトが、すまいValueなんだよ

すまいValueの公式サイトはこちら
⇒すまいValue

不用品は回収サービスか買取サービスが便利

一方で、残さない設備については「不用品」となるケースも多いもの。

モノが多い部屋は雑多な印象になり、売却においてはマイナス要素になってしまいます。

内覧のことを考えても、不要な家具などは早めに処分した方が良いでしょう。

そのままゴミとして出す方法もありますが、手間もかかる上、大型の家具などは運び出すのも大変。

こちらも【お得な裏技】を使って、効率良く処分しましょう。

【お得な裏技】不用品処分は相見積もりでお得に

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価値のあるものは買取で

着物や毛皮製品、骨董品など「不要だけど価値があるもの」は、捨てるのではなく買い取ってもらうのがおすすめ。

予想以上の高値で買い取ってもらえる可能性もあります。

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いずれの調査でも第1位となっているのが「バイセル」の買取です。

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まとめ

エアコンやカーテン、温水便座といった設備は、残すかどうか微妙な設備です。

これらの設備を残すかどうかは、買主と相談したうえで決めることになります。

残すもの・残さないものを整理したら、付帯設備一覧表にまとめて契約書に添付しましょう。

付帯設備一覧表は不動産会社が作成してくれるので、付帯の有無や故障の有無に関する記載が間違っていないか、よく確認するようにします。

残した設備に関しては、引き渡しから7日間は瑕疵担保責任によって売主に補修義務があります。

この期間に設備が故障した場合は売主負担で修繕・交換することになりますが、不動産会社が代わりに負担してくれるサービスも。

こうしたサービスを提供しているのは大手不動産会社が中心なので、大手が登録している「すまいValue」を使って査定依頼してみると良いでしょう。

残さない設備（不用品）については早めの処分がおすすめ。

不用品を処分してくれる業者に相見積を取って安く処分できるところを探したり、着物など価値のあるものは買取を依頼するのが便利です。

あなたの家の売却が成功することを、心よりお祈りいたします！